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デジタルサイネージの利用や導入目的の明確化と、それに対する必要な事項や導入後の評価ポイントを明らかにします。新規参入の場合はどのレイヤーに入るのか。競争優位性の評価軸は何処にあるのかを解説し、新規導入の場合は目的に応じた検討項目を列挙します。まずはデジタルサイネージの幅広い全体像を掴んでもらうことが目的です。

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サイネージビジネスにおいては、これまでに数多くの失敗事例があります。これらに共通するのは、目標設定の甘さと過去の事例に学んでいないためです。比較的情報が少ないデジタルサイネージビジネスにおいては、昨年公開したデジタル書籍「デジタルサイネージ成功のX箇条」は有益な情報です。今回は2015年のトレンドを追加して解説を行います。事前にデジタルサイネージコンソーシアムのWEBサイト(http://www.digital-signage.jp/)からダウンロードしてご参加下さい。

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ネットワーク基盤製品およびソリューション開発部門を統括する副社長のクリス・スペインが、 モビリティ、仮想と物理の融合、自動化などをはじめとする最新の企業向けネットワークテクノロジーについて解説します。

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本セッションでは、世界有数の放送局やメディア企業が利用するMarkLogicによる次世代プラットフォームをご紹介します。これはデジタルメディアやコンテンツ資産を管理し、ウェブ、テレビ、モバイル機器などに配信するものです。既存のコンテンツの価値を高めるだけでなく、どのように新たな収益源を生み出したのか、また、ビッグデータに適した水平拡張アーキテクチャでより多くの人々を対象にする方法、セマンティックによるエンリッチ化で検索やパーソナライズを向上させる方法について説明します。

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LBJ2015では特別注力企画として、展示会場内で『測位技術ShowCase』を開催しています。この測位技術ShowCaseでは、Bluetooth Low Energy (BLE)、Wi-Fi、iMES、Pedestrian Dead Reckoning (PDR)、Ultra Wide Band (UWB)などの最新測位技術を網羅して紹介しています。これらは商業施設や公共空間で、位置情報を活用して構成する次世代ロケーションベースドサービス構築に必要不可欠なものです。またこれらの測位技術を提供・開発・導入している各社の展示を通じて、その応用とサービス展開方法についても紹介します。測位技術ShowCaseで、次世代サービスへの導入検討、測位技術の今後の進化について体感してください。

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サイネージビジネスにおいては、これまでに数多くの失敗事例があります。これらに共通するのは、目標設定の甘さと過去の事例に学んでいないためです。比較的情報が少ないデジタルサイネージビジネスにおいては、昨年公開したデジタル書籍「デジタルサイネージ成功のX箇条」は有益な情報です。今回は2015年のトレンドを追加して解説を行います。事前にデジタルサイネージコンソーシアムのWEBサイト(http://www.digital-signage.jp/)からダウンロードしてご参加下さい。

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国内の運用の現場で得られたノウハウから、日本国内における監視ニーズの変遷や今だに残る根深い課題とその解決方法をNTTデータSMS社がお話します。また後半は、フォーチュン誌のグローバル500社の内6割の企業を含む、全世界10万社が導入しているIT運用管理ソフトウェア「ManageEngine」を提供するゾーホージャパン社が海外の監視事例を交えてその特長を紹介します。今や常識となっているサーバ・ネットワーク監視、とは言え現場の課題は尽きません。このセッションで、よりよい環境を効率よく構築するヒントをお持ち帰りください。

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マルチニュースデバイス「ホウドウキョク」とは、最新のニュースや動画のオリジナルニュース解説をパソコンやスマートフォン、タブレット端末でいつでもどこでも視聴することができるマルチデバイス対応のニュース専門局です。この4月にスマホ向け放送局NOTTVなどに24時間ニュースチャンネルを供給したのを皮切りに、今後は第2弾、第3弾として機能を充実させたwebや専用アプリ、あるいはニュースの切り出しなど様々な形態でいろいろな端末に進出していこうと考えております。またソーシャル機能を充実させてニュースに新しい概念を提供するつもりです。今回のセミナーではそんな「ホウドウキョク」の意図と未来について語ります。

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2011年の東日本大震災以降、大規模災害発生時の情報伝達ツールとしてのデジタルサイネージへの期待が高まっています。一方で自治体等の災害情報を集約して一括配信する情報基盤「Lアラート」も普及を加速しています。本セッションでは、災害時におけるサイネージの役割と留意点、「Lアラート」との連携への期待や課題について、サイネージの実務担当者が留意するポイントを踏まえながら議論を通じて明らかにします。

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この数年でスマートフォンが急速に普及し、今までパソコンが中心だったネットの世界を超えて私たちの生活やビジネスにも大きな変化をもたらしました。最近では、IoT(Internet of Things)と言われるあらゆるものをネットに つなぐという潮流が本格化しつつあります。ウエアラブル、車、ロボット、家電等々、様々なところで新しい試みが行われ、センサー、通信、ビッグデータ技術などを組み合わせて新たな付加価値を創造しようとされています。しかしこれらの付加価値は最終的には人々や社会に意味があるものにならなくては普及はしていかないでしょう。今回のセッションでは、これらの潮流を鑑みて、IoTで世の中が変わるのか?ビジネスチャンスがどういったところにあるのか?堀江貴文の視点で語っていきたいと思います。

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2011年の東日本大震災以降、大規模災害発生時の情報伝達ツールとしてのデジタルサイネージへの期待が高まっています。一方で自治体等の災害情報を集約して一括配信する情報基盤「Lアラート」も普及を加速しています。本セッションでは、災害時におけるサイネージの役割と留意点、「Lアラート」との連携への期待や課題について、サイネージの実務担当者が留意するポイントを踏まえながら議論を通じて明らかにします。

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いま、ビデオ会議の分野で話題の「VMR」とは?テレビ会議システムとMicrosoft Lyncを相互に接続して運用する方法とは。また、アドインなしでWebブラウザからビデオ会議が可能なWebRTC技術についてもわかりやすくご紹介。

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Google I/O 2014で発表され、今年3月に日本でもAndroid TV搭載のNexus Playerが発売されました。
Sonyから今後のBRAVIAのOSとしてAndroid TVを全面採用するという発表もありました。Android TVはTVコンテンツの配信だけではなく、据え置きゲーム機として、スマートホームのハブとして、プログラマの入門機として等々、様々な可能性を秘めています。Android TVによって、今後期待される未来予想をお届けします。

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経済産業省は昨年10月、関連部局が一体となって関連施策を強力に推進するため、省内の30以上の課室からなる「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会準備PT」を立ち上げ、議論を進めている。具体的には、閣僚会議におけるコミットメント事項に加え、モビリティ、スマートコミュニティ、ショーケース、ストレスフリー、インベストメントという5つのプロジェクトを推進している。本講演では、こうした経済産業省の取組を紹介する。

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医療現場では、医療を円滑に進めるために多くの情報を扱うために医療情報のシステムを運用している。医療機器のICT利用も進み、情報システムの効率化が求められている。特に、医療情報は、患者さんに伴って収集や利用があるため「いつでも、どこでも」のICT環境が求められている。福井大病院では、仮想化・クラウド化を進めており、スマートデバイスの利用も拡大している。また、医療機器やナースコールとの融合も行っており、その中でもICTを活用することで、医療の効率化とともに安全性を高めることを行っている。その中でも、スマートデバイスを活用するために、屋内測位技術であるiMESを導入し、屋内においても位置情報が利用できる環境を構築している。医療において位置情報は非常に重要で、看護師等の医療者の活動状況の把握・医療機器の稼働状態の把握・患者さんの転倒等の非常事態の通知などでは位置情報が非常に役立つ。これまでの情報に位置情報を加えることで、1つのビッグデータとして解析することで、異常の予知や医療の効率化・安全性のへの活用が行える。 さらに、これからの高齢化社会では、在宅時の見守りへの利用や痴呆による行方不明の防止などにも活用が行える。本セッションでは、福井大学病院において各種の位置情報を取得するために行った実際の取り組みや、現状の課題を紹介するとともに、今後考えられる「位置情報を把握することによって広がる様々な可能性」について紹介します。

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Office365やBoxをモバイルデバイスで利用しようとすると、担当者は多くの課題に直面します。しかしEMM(Enterprise Mobility Management)を活用すれば、セキュアにクラウドサービスにアクセスする際に認証・認可の連携や暗号化が行え、さらに全ての通信を社内へ経由させなくても安全にクラウドを利用できるようになります。本セミナーでは、Office365やBoxといったクラウドサービスをEMMと連携して利用している事例を実際に稼働しているシステムのデモを交えてご説明いたします。併せて各モバイルベンダーの最新動向やMCM/MAM等のEMMの最新技術もご紹介いたします。

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今年もShowNetの構築に、Dellのネットワーク製品は貢献しております。そのShowNetにおける製品動作状況の説明とともに、DellのSDN戦略の中核となるOpen Networkingの説明をさせていただきます。

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民放各局が見逃し配信サービス動画配信をスタートさせ、Huluの国内有料会員も100万人突破、秋のNetflixの上陸など、今年は動画配信の話題一色だ!しかし何か重要な事を忘れてはいないだろうか?そう”テレビ”である。テレビとは衰退していくのか?リアルタイム視聴はそんなに価値の無いものだろうか?テレビの価値をもう一度見直し、テレビの再定義も含めて、現在水面下で進めつつあるプロジェクトについても紹介する。

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個人情報保護法の改正が進み、ビッグデータの活用においてもパーソナル情報から生成された情報の活用が深化すると考えられています。しかしながら、やはりパーソナル情報の活用には慎重でなければなりません。こうしたパーソナル情報を管理しながらビッグデータとして活用するための動きとして分散型のパーソナルデータストアの考え方の導入が進んでいます。国内でも「情報銀行」や「集めないビッグデータ」といった活動が進められており、個人から許諾を得ながら情報を活用していく仕組みの構築が進められています。また、こうした仕組みの基盤として個々の利用者の認証をはじめとするトラストフレームワークの確立が必要です。本セッションでは、「情報銀行」「集めないビッグデータ」の活動を紹介するとともに、経済産業省等が中心として進めているID連携トラストフレームワークの現状についてまとめます。

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デジタルサイネージを理解いただくためには、その基本的なシステムを理解いただくことも重要です。このセッションでは、デジタルサイネージシステムの基本を理解いただくために、システムの全体概要を説明し、プレーヤや通信回線、セキュリティなどをはじめとした基本機能を説明します。同時にコンテンツ提供者から視認者に届くまでの一連のワークフローとインタフェイスを説明します。

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SDNは本来、ネットワークの俊敏性を高めてセルフサービスのITaaSモデルを提供できるようにすることだけでなく、新しいイノベーションをもたらすものでした。しかし近年その焦点のほとんどは、ネットワークの俊敏性に関わるものだけに留まっていました。今こそ俊敏性向上だけでなく、ネットワークのイノベーションを促進するSDN本来の真価を発揮する段階です。 本講演では、俊敏性向上だけでなく、新しいネットワークアプリケーションを創造することにより、企業や通信事業者のお客様の市場における競争力を高めることができる次世代アプリケーション配信プラットフォームについてご紹介します。

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サイバー攻撃は日々脅威を増大しています。大規模なECサイトのみならず、中堅規模のWebサイトも攻撃の標的になり、被害を出しています。業界セキュリティ団体から何度も警告が出されていますが、Webセキュリティ対策をする費用や手間がまだまだ高止まりしているために、改ざんリスクに目をつぶってしまっている企業が少なくないようです。一度の改ざんで破綻する可能性を持ったままインターネットビジネスを継続しますか? 被害を予防するためにまず自社サイトの脆弱性を可視化しませんか? NSFOCUSのWVSS診断ツールとNVCのユニファイド・セキュリティ・サービスチームが必要なアクションを取るための適切なアドバイスを提供します。

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システムや体制の整備だけでなく、情報端末そのものの物理的保護は万全でしょうか。PCやスマートデバイスの盗難・紛失時に、リモートからデータを消去して情報漏洩を防止したりロックして悪用を防ぐだけでなく、万が一の際にデバイスを物理的に発見し、取り戻す方法をご紹介いたします。

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2020年に向けて、自動運転に関する政府の政策や各社の実証実験が進んでいます。
自動走行システムには交通事故の低減、交通渋滞の緩和、環境負荷の低減、高齢者等の移動支援
そして運転の快適性の向上という効果が期待され、国内外での関心が急速に高まっています。
この様な次世代交通システムとユーザーの接点にはやはり「アプリ」も欠かせません。
本セッションでは、自動運転に関する動向やアプリへの期待やビジネス機会について展望していきます。

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「街のICT化」、IoA(Internet of Area)を可能にするメディア、デジタルサイネージ。街に溶け込み、街を快適にする「総合メディア」であるデジタルサイネージの成功のためには、UI/UX、コンテンツ、筐体、導線設計、運用、、配電、セキュリティなどなど、さまざまな条件を同時に考え、調整し、実現していく柔軟性が求められます。「デジタルサイネージプランナー」という職種にこそ、まさに生活者としての女性の感性が求められると私たちは考えます。そんな熱い思いをさまざまな立場でサイネージ業界に関わる女子たちが本音トーク!

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デジタルサイネージは、広告・販促分野でもマーケティングツールとしての利用が増加しています。普及が進むにつれ、見てもらうための様々な試みが行なわれ、多くの知見が蓄積されています。単なる電子看板の領域を超え、興味関心を呼び、体験価値を生むまでなっているサイネージ広告の現状をお伝えします。このセッションでは、広告業界以外の方にも参考になるよう、進化してきたサイネージの使い方について紹介していきます。

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100年毎に世の中の概念が大きく変わります。1600年代=時間計測(時計・運行表)。1700年代=啓蒙時代(自然科学)。1800年代=エネルギー転換(風力・水力・蒸気機関)。1900年代=自動化革命(車・家電・コンピューター)。では、2000年からの100年間、何が大きく変わるのでしょうか?今まさにIoTが、バズワードとして話題に上ります。そこにIoTの真相があります。45分間、コネクトフリー株式会社の代表者テイト・クリストファーが、我々の未来、IoTの真相についてお話しいたします。全国のイノベーターのみなさま、ご来場をお待ちしております。

※本セッションは日本語での講演となります

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4Kの映像の世界を切り拓き、ハイレゾの音の世界を広げたソニーが、長年培った画質向上のための信号処理技術とWeb技術を活用したプラットフォームをデジタルテレビ・ブラビアに搭載し、デジタルサイネージの革新にチャンレンジします。PCやSTBを使わないシンプルなシステムでありながら、ソニーのブラビアだからこそ実現できるデジタルサイネージの世界を紹介します。

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国内のデジタルサイネージ作品の中から、優秀な作品を選出し、表彰することで、デジタルサイネージ市場をさらに活性化していくことを目指す、「デジタルサイネージアワード」が今年も実施されます。本会場にて受賞作品の紹介・表彰を行います。

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IEEEでは、超高速の400GbEと共に、低速な25GbEのプロジェクトも発足しています。では、いま何故 25GbE が必要なのか。本セッションでは、25GbEのマーケット需要や25GbEが生み出すテクノロジーシフトについて、業界の最新情報を説明します。また、この変化に対して、業界がどのように追随しようとしているか、IEEEや25G/50Gイーサネットコンソーシアムのアップデートを交えて紹介します。※逐次通訳あり

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近年、内部犯行による情報漏洩事故が話題となりました。内部の意図的な犯行による情報漏洩は、いざ発生すると多大な被害に及ぶ傾向があります。一般企業が、監査の際にどういう点を指摘されているのか、特権ID管理の観点から解説し、IT管理ツールでどのような対応ができるか解説します。

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ジオメディアサミットは、ジオメディア業界を盛り上げるという目的の為、オープ ン、中立、交流重視というモットーを掲げ開催しているフリーカンファレンスです。

年2回のペースで参加費無料のカンファレンスを東京で開催しており、毎回200名以上 の参加者を集めています。

また、東京だけでなく、大坂で毎年カンファレンスを行なっているほか、福岡や京都 などでも開催してきました。

今回は6月10日~12日に開催される「ロケーションビジネスジャパン」とのコラボ レーション企画として開催します。

一般参加による1人5分プレゼン「ライトニングトーク」参加者を行います。

【ライトニングトーク】

「古橋、新しいNPOはじめるってよ」
CrisisMappers Japan 古橋 大地

「ジオ × Mashup Awards」
Mashup Awards運営事務局 伴野 智樹

「みんなでつくる案内板データベース - Monumento(モニュメント)」
株式会社まちクエスト 石原淳也

「geohexで作るロケーションヒートマップ」
UNCOVER TRUTH 佐藤光国 (@key3)

「鎌倉今昔写真」
カマコンバレー 宮田 正秀

「OpenTrans.it: 公共交通オープンデータを世界標準GTFSで配信!」
東京大学 伊藤昌毅(@niyalist) 

「O2Oソリューション popinfo の位置情報関連トピックス」
株式会社アイリッジ 酒井雄基

「MapQR(人も機械も読取れる位置情報)」
株式会社デンソー 木村 洋介

「災害・クルマに乗って逃げれるのか」
トヨタIT開発センター 藤井政登

「aerial」
aerial 大友翔一

「ドローン業界の片隅から見た景色」
有限会社ロケージング 上田直生

「地下鉄位置情報: GPSが使えない地下でスマホだけでどこまで出来るか?」
東京大学 伊藤昌毅(@niyalist)

【ジオメディアサミット】
http://geomediasummit.jp/ .

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デジタルサイネージの制作運用でつまずくのは、ひとえに「運用し続ける」事に対する、認識のずれと事前の準備の甘さにつきます。予算化を含め、運用が始まる「前行程」こそ重要なのです。当該セッションでは、運用初心者向けのプログラムとしてデジタルサイネージの制作運用の課題をあぶり出し課題と特性を一緒に認識をしていきます。具体的には
(1)何の為にこのサイネージはあるのか
(2)各ディスプレイごとの役割は
(3)社内で運用するのか委託するのか
(4)更新タイミングと効果的な使い方とは
など、講師が現状も実践している実践的なノウハウを皆さんに共有し一緒に考えます。

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IoTの発展がもたらす、「さまざまなデバイスがネットワークに繋がることの価値」は計り知れません。「デバイスのデータの収集」だけではなく、「さまざまなデバイス同士が高度に判断しあう、リアルタイムな協調」も実現できます。デバイス自身が周囲の環境から学習し、環境に適用できるようになるのです。IoTによって、このようにデバイス自身の定義が大きく変わり、大きく進化しうることは疑いようがありません。その進化を実現するためには、「デバイス自身の知能を向上」させるだけではなく、「デバイスに載った知能同士を連携させる方法」が必要です。そして、それらはリアルタイムであるべきです。我々は、ネットワークデバイスにも知能を持たせ、かつ、デバイス同士を高度に協調させることを目指しています。本講演では、「ネットワークデバイスが持つべき知能とそれを実現するための技術」と、「それによって生み出される新しい破壊的イノベーションの可能性」について紹介します。

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ロケーション情報は、人や車の分布、移動状況、さらに人や車が利用している施設・インフラ情報などからなり、防災、交通管理、救急サービスのような社会公益的なサービスから、ユーザのプロファイリング、マーケティング、ナビゲーションまで幅広く利用される。しかも、衛星測位システムや携帯電話システム等、ロケーション情報を支える情報インフラがグローバルに拡がっており、国や地域に限定されることなくグローバル展開をすることが可能である。そのため、政府や国民のニーズに応じてビジネス展開を段階的に進めていけば、共通技術・サービスをベースにグローバルな展開を進めることができる。現在、いくつかの国で携帯電話の防災や公衆衛生、交通等への利用が始まりつつある。同時にWazeに代表されるようなクラウドソーシング的な情報サービスも展開されつつあり、今後、これらがマーケティングや決裁、保険・金融などのより民間的なビジネスに拡がると期待される。こうした流れについていくつかの事例を挙げて解説するとともに、こうした海外での先駆的な試みに早く乗って試験的であるにせよ新しい事業を開始し、その中で課題を発見して継続的に改善し、次のステージへ進んで行く努力が重要であることを強調する。

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オリンピック・パラリンピック、観光、緊急時の情報提供など、行政や自治体におけるデジタルサイネージの関心とニーズが非常に高まっています。しかしその一方で、利用されないまま放置される事例も少なくはありません。これれは計画時における全体設計と、運用計画の甘さが原因です。まずは目的も明らかにし、その達成のために予算内でどういったシステム構成が可能であrかを見極めます。続いて継続的に提供できるコンテンツの調達方法と、継続運用のために体制や資金計画を策定します。そして評価軸をあらけじめ設定しておくことも、原則売上がない公共サイネージには非常に重要なポイントになります。

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IT人材の不足というフレーズは近年非常に多く耳にするものの、人材の量・質の両面で抜本的な対策が難しいのが現状です。たしかにプログラミング学習サービスなどは充実してきており、初学者向けのスキル・アップは、比較的に簡単にできるようになってきました。

しかし、その先に目指すべきトップレベルのIT人材像やそこへの成長のステップが不明確なまま、”自発的に” ”独力で”成長することだけが強調され、求められていないでしょうか。

いま、企業と社会の求めるIT人材とは何でしょう。
本当に必要な学習環境やステップを提供してIT人材を早期育成するため、人材という観点から日本のIT市場を活性化するため、IT業界とIT人材育成の第一線にいる者がそれぞれの立場から論じます。

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医療においても電子カルテに代表される医療情報システムなどの利用が進んでいる。また、医療機器もデジタル化が進み、ネットワークを利用したシステム化が進んでいる。しかしながら、医療系のシステムは多岐にわたるため、多くのシステムの融合であり、効率的な医療ICTの実現が求められている。また、医療情報は、患者さんに伴って収集や利用があることから、「いつでも、どこでも」のICT環境が求められている。福井大学病院では、医療情報システムの効率的な運用を行うために、ネットワークの統合や医療情報システムの仮想化・クラウド化に取り組んできた。 この結果、単に一元化や集約という効果だけでなく、スマートデバイスの活用も進み、医療で役立つICTの活用へと広がっている。例えば、従来呼ぶだけであったナースコールも、医療情報システムと融合することで、患者の情報を提供するシステムへと変化している。必要な時に必要な情報が利用できることで、医療の質や安全管理にも対応することが可能となった。さらに、スマートデバイスを活用するために、屋内測位技術であるiMESを導入し位置情報が利用できる環境や医療機器の異常や患者の状態や見守りのためのシステムも構築している。これからの高齢化社会では、在宅時の見守りへの利用や痴呆による行方不明の防止などにも活用できるものである。医療ICTは、これからの医療・福祉の中でも重要な要素である。本セッションでは、福井大学付属病院において、ICTを活用した効率化を実現するために行ったさまざまな実際の取り組み事例や、現状の課題を紹介するとともに、今後考えられる「ICTを活用することによって広がる様々な可能性」について紹介します。

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一日でデジタルサイネージの概要を一気に習得できる出来る場はこれまでありませんでした。詰め込みすぎにならないように、一日のセッションを振り返りながら、最後にポイントのまとめを行います。時間が許す限り、個別の質問にも対応します。

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「ShowNet」は、産学からあつまった「NOCメンバー」のデザイン・監修のもと、Interop Tokyo出展各社の最先端の機器・技術を多数組み合わせて構築する、巨大な相互接続実証ネットワークプロジェクトです。このShowNetは、単に会場全体にネットワークサービスを提供するためだけに構築するのではなく、その設計方針、構築手法や採用されている技術の一つ一つがインターネットのさまざまな課題を乗り越えるモデルケースとなるべく構築されています。この「ShowNetテクニカルツアー&セッション」は、2時間の時間をかけて、展示会終了後、静けさを取り戻しつつある展示会場内で実物を見学しながら説明を受けるウォーキングツアーと、NOCメンバーによるセッションをセットにして実施します。このセッションに参加することで、ShowNetで採用されている設計・構築方針や最新の技術が、どのようにインターネットの課題を克服していくのかについて、深く学ぶことができます。


<タイムテーブル(6/10、6/11とも予定)>
集合場所 国際展示場2階 ホール4入口脇のShowNetウォーキングツアー ブリーフィングルーム前
17:30-17:50 受付
18:00-19:00 テクニカルツアー@展示会場
19:00-20:00 テクニカルセッション@展示会場内セミナールーム

※本ツアーは、事前登録制・有料(税込10,000円)です。参加当日、集合場所の
受付にて現金にてお支払いください。
※【NST-01】、【NST-02】は同一の内容となります。

お帰りは、会期終了時間後のため、お出口まで事務局スタッフがご案内します。


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NTTグループは2020年に向けて、様々なプレイヤーの皆様とのコラボレーションを通じてイノベーションを促進し、社会問題を解決していく事を目指しています。今回はその取組みについてご紹介させていただきます。

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世界30カ国で様々なIoTデバイスを販売してきた株式会社Cerevo。その知見をもとに、アプリ・通信側にフォーカスしてIoTの今を語る。通信方式のトレンドや、主流となっている通信技術、MVNOを絡めた今後のスマートフォン・レス型IoTなどについて、海外市場の情報を交えながら紹介。

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近年の測位技術の進歩やセンサ・スマートデバイスの高度化により、様々な時空間データを安価に大量に収集・蓄積できる環境が整いつつあります。特に車や人といった移動する対象の動きを解析するためには、その可視化による分析支援が必要です。空間情報に関する国際標準化団体であるOpen Geospatial Consortium(OGC)にて、日本発のMoving Feature Encoding Standard が策定されるなど、移動物を対象としたデータの国際標準化も行われ、新たなグローバルなビジネス環境が整いつつあります。本セッションでは、時空間ビッグデータの可視化と分析について、現状と将来を紹介します。

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スマートフォン、ウェアラブルデバイス、IoTなど利便性が期待されて爆発的な拡大を続けるネットワークに、想像を絶するサイバーリスクが脅威となっている今、技術的対策はどうなっているのか。むしろ、社会を守る「セキュリティ」はどのようにして存在しうるのか。Hardening Projectのメンバーが語る、「衛る」人のためのストーリー。

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標的型攻撃やWebサイト改ざんなど企業を狙ったサイバー攻撃が後を絶ちません。サイバー攻撃の手法は巧妙化しており、事前準備だけで100%防ぐことは難しいのが現状です。そのためJPCERT/CCでは、セキュリティインシデントが発生する前提のもと企業内にセキュリティチー「CSIRT(シーサート)」を構築することを推奨しております。CSIRTは、その企業内のインシデント対応調整役として、また外部組織との連携窓口として機能し迅速なインシデント対応を促すことで、インシデントの被害を最小化に寄与することができます。本セミナーでは、情報セキュリティを取り巻く現状を紹介するとともに、CSIRTの必要性についてご説明します。CSIRT構築を検討中の方、CSIRTに興味がある方は、この機会にぜひご参加ください。

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日本で最も人気が高いポイントプログラムの一つ『楽天スーパーポイント』をアプリ内で付与できる仕組みを提供します。アプリ側でユーザに行って欲しいアクション(ex.毎日使って欲しい、特定ページを閲覧して欲しい、有料コンテンツを購買して欲しいなど)に、楽天スーパーポイントをインセンティブとして付与することが出来るようになります。上記の仕組みによって、ユーザーのアクションの実行率が上昇し、アプリの活性化を実現します。また、それだけでなく楽天ユーザをアプリに送客することや、広告配信による収益化をも可能にし、アプリが抱える課題を楽天スーパーポイントが解決します。

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デジタルサイネージのアドネットワーク化が密かに拡大している。完全な一元ネット配信ではないが、病院や大学、自動車教習所、ガソリンスタンドの他、外食、商業施設、レジャー施設など参画した媒体事業者は幅広い。わずか1年で7,000以上のロケーション、面数は30,000面近くまでになった。マス広告では届きにくくなった若年層ではリーチ効率が悪いと思う広告主の活用事例も増えている。鉄道サイネージ広告と比べて大手広告会社も売りにくい媒体を売る販売手法とは何か。リアルタイムなインターネットと同じような配信手法を用いてどのようなことに活用できるか。インターネット広告の黎明期を経験し、それとの類似性を主張するマイクロアドデジタルサイネージの穴原社長に聞く。

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IoTは、インターネットの応用技術として、ポータル、SNSに続く最もホットなテーマと思われます。このたび、インターネット業界における最大のテーマの1つとも言えるIoTに関して産学官連携によって、「IoT産業」を形成するために、一般財団法人インターネット協会におきましては、「IoT推進委員会」を設置することと致しました。本セッションでは、本委員会の活動についてお話させていただくと同時に、本格化するIoT時代についての展望を解説いたします。

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IoTの普及に伴い、企業が単独で生きる時代は終わり、「We Economy(企業同士が業界を超えて相互に補完し合う経済)」と呼ばれる概念に基づいて市場が再形成されつつあります。実際、世界2000人以上のIT及び経営の幹部に行った調査では、5人中4人が、「将来、各業界を相互に連携させるエコシステムを生み出すことで、業界の垣根は取り払われる」と回答しました。このような環境下、企業はいかに業界横断のエコシステムを構築し、これまで自社だけでは成し得なかった手法と領域で新たな収益源を生み出すかが、今後の成功の鍵になります。本講演では、企業がどのようにIoTが作り出すデジタル・エコシステムを活用して、新たなサービスや顧客体験を構築すべきか、最新事例を織り交ぜながらご説明します。

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来年1月のマイナンバー制度のスタートまで残り半年!マイナンバー制度における民間企業での適正な取り扱いに関してガイドラインが公表されました。ガイドラインにおいて企業に求められる安全管理措置に対するセキュリティ対策ソリューションとして『キヤノンS&Sマイナンバーパック』をご紹介いたします。

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実績・受賞歴豊富な九州を拠点とする仮想環境構築のプロ集団ピー・ビーシステムズ社のエンジニアがサーバ仮想化でよくある落とし穴とそれを解決するためのポイントを5つのトラブルシューティング事例を交えながらご紹介します。
<こんな人にオススメ!>
・仮想サーバ上で障害が起きている方
・仮想サーバの数が増加傾向にある方
・仮想環境構築全般に興味をお持ちの方

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TV番組のマルチデバイス対応というOVP対策にクラウドは欠かすことが出来ません。将来を見据えればLive配信を行った番組をクラウド上で用途に応じて活用する。この問題意識で開発に着手したのが昨年秋にTBSテレビが発表した「Booboクラウド」。セキュリティーを担保しながら映像ファイル(番組)どう最適配分するのか?AWSやAzure、Google等の最適なクラウドサービスを選別しながら、預けた映像資産を最も効率的に運用する方法を模索しています。

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ムーアの法則から50年、ネットワークの世界でもマーチャントシリコンの重要性がかつてないほどに注目され、先見性あるソフトウェアで資産を効率化させることが特に重要なポイントになっています。本セッションでは、近代的なデータセンターを検討するにあたり、オープンかつスタンダードベースでプログラム可能なネットワークとは何なのか。どうすればお客様がベンダーロックインされずベストオブブリード型のソリューションによって俊敏かつ機動的なインフラを構築し、TCOを改善できるのかを探求します。 また、将来のプラットフォームと100G オプティクスの新しい 'Always-on' の世界を、ハード、ソフトの両面から、最先端の業界トレンドを交えてご案内します。

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世界人口は70億を超えていますが、その中でも、毎年7000万を超える人が中産階級に加わっています。中産階級が増えることで、製造業、資源、インフラの需要が増大します。具体的には、2020年までに、水、インフラ整備のための原材料、自動車、エネルギーの需要が大幅に増加すると言われています。それに対応するために、製造業は様々な体質改善を求められています。ロックウェル・オートメーションは、10年以上前から製造業におけるIoTに取り組み、「コネクテッドエンタープライズ」というビジョンをつくりました。また、自社工場でもIoT技術を導入して、製品を製造しています。長年の経験を踏まえ、製造業の現状と各国の取り組み、今後IoT技術が果たす役割を、事例を交えながらご紹介いたします。

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クラウド・モバイル・SNSに代表される近年のテクノロジーの発展は、企業にとって競業他社との差別化要因となる一方、ひとたび使い方を間違えれば一転して大きなリスクにもなってしまいます。さらに、2016年より利用が始まるマイナンバー制度は、すべての企業に厳格な情報管理運用を定めています。機密情報をピンポイントで守りつつ、競争力の源泉である情報の有効活用や社員の利便性を妨げない方法とは?本セッションでは、すでに社会保障番号制度が運用されている諸外国での導入事例を参考に、今企業に求められる次世代のセキュリティソリューションをご紹介いたします。

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今年もシスコは多数の機器をShowNetに投入しております。例えば、バックボーンではキャリアASのASBRとしてCisco ASR9900を提供し、今年のチャレンジの一つでもある、BGP Flowspec や RPKI といった最新のインシデント対策技術の相互接続に参加します。また、Cloud ASにおいては、EVPN/VXLANファブリックでの相互接続に Nexus9500シリーズ/Nexus9300シリーズで参加します。この他、バックボーン、データセンター、セキュリティ、Wireless の各分野に提供している製品に注力しご紹介します。

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多言語、災害時対応、スマートフォンのようなパーソナルなスクリーンとの連携など、2020年に向けたデジタルサイネージのあるべき姿をそれぞれの立場からの取り組みを紹介し連携を深める。

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「クラウド」はITに仮想化という動きを生み出しました。現在、ネットワークはSDNとNFVのテクノロジーにより仮想化されつつあります。将来的にはIoT(Internet of Things:モノのインターネット)が私たちのまわりにあるデータを集約し、関連付けることで、人、場所、モノの仮想的な光景を創出することが予測されています。家がデータポイントの集合となり、自分がデータポイントの集合となるのです。人(コミュニティ、家族など)、場所(生活区域、地域社会、都市)、そしてモノ(ロジスティクス、車両追跡、信号)の分野の垣根を越えたソフトリンクが可能となり、スマートシティ、スマート・ネーション、スマート・インダストリーを創り出します。これらは全てSDN、NFV、分析主体の管理、人間味のあるセルフサービス、プライバシーや自動化のセルフ・マネージメント機能を付与したことでよりスマートとなった仮想化ネットワークにより後押しされ、また管理されます。ファーウェイは、このコンバージェンスに向けた動きを「SoftCOM」と呼んでいます。

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近年のビッグデータビジネスの隆盛とIoT技術の進歩は互いに他を成長させる要因となって刺激しあい、更なるビッグデータの集積を誘引して新たなサービスを創出しつつあります。IoTのおよぶ範囲はデバイスとネットワークの進化によって急速に広がっていますが、それでもネットにつながらないモノやコトはセンシング技術の発展によって効率良く補われるとともに位置情報の付加を可能し、その結果、ますます豊かになったG空間ビッグデータを安価に活用できる環境が整ってきました。本セッションでは、IoTをめぐる様々な技術展開とロケーションビジネスが融合することによって創出されていくサービスの現状と将来を紹介します。

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ワークスタイルの変革にはICTの活用が必要不可欠です。また、ICTのテクノロジーは日進月歩であり、これらのインフラを自社で所有・維持し続けることは効率的ではありません。そこで、ワークスタイルの変革、つまり、ICTを活用したワークスペース改革には最新のテクノロジーを必要に応じて利用するという考え方が必要になります。今回は、ワークスペースの改革を実現すべく、弊社のワークスペース変革のための各種サービス(月額課金サービス)をご紹介いたします。(紹介サービス例 IP-PBXを活用したスマートフォン内線化、AWS等の仮想化環境に対応したマネージドUTMサービス、マネージドWifiサービスなど)

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アレイ・ネットワークスは、米国ミルピタスに本社を置き、性能・品質・コストに優れたロードバランサ、SSL-VPNゲートウェイといった製品群を長年にわたって提供して来ました。進化するアレイのテクノロジーは、ADN (Application Delivery Network)ソリューションとして、仮想化やクラウド全盛時代を迎えても、アプリケーションのパフォーマンスやユーザビリティの向上に貢献します。

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NTTドコモでは、サービス開発やIoT活用に利用できる様々なWebAPIをオープンな形で提供しています。開発者支援Webサイト「Docomo Developer Support」では、音声・画像の認識等、様々な機能提供を行っております。また、スマートフォンから様々なウェアラブル機器・IoT機器を利用するためのWebインターフェース「デバイスコネクトWebAPI」をGitHub上でOSS公開しています。これらの機能の活用事例や、動向についてご紹介させていただきます。
・「Docomo Developer Support」
  https://dev.smt.docomo.ne.jp/
・「デバイスコネクトWebAPI」
  https://github.com/DeviceConnect

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本講演ではクラウドセキュリティに関する最新動向について「暗号化」および「暗号鍵の管理」といった視点を元にご説明していきます。具体的には、「クラウド環境における全般的な情報セキュリティのコンセプト」、「クラウドプロバイダのセキュリティ体制」、「現在のクラウド環境に潜むリスク」、そして「このようなリスクを軽減する方法」などについて明らかにしていきます。今後のクラウドセキュリティ戦略の鍵を握る施策として、是非インテリジェントな「暗号化/暗号鍵の管理」がもたらす効用を学んでいただければ幸いです。

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セキュリティ機器市場世界第1位*のフォーティネットでは、Amazon、マイクロソフト、NTTコミュニケーションズをはじめとする代表的なクラウド事業者との議論を通じて、仮想アプラインスやSDN製品の開発を積極的に推進しています。本セッションでは、急激に変化しているクラウド市場において、サービスプロバイダとその顧客のニーズに応えるべくセキュリティベンダーとしてどう市場を分析・定義し、製品を開発していくのかを、最新の製品開発動向と共にご案内致します。
*出典 IDC’s Worldwide Quarterly Security Appliance Tracker - 2014 Q4(出荷台数)

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“攻めのIT投資”を自らの会社で取り組み、売上高アップを実現した大塚商会 。「ネットワーク」「モバイル」「システム」の刷新など企業の成長にはどのような事が必要なのか?また仕事の環境や働く環境などをどうやって改革してきたのか?大塚商会の事例をベースに今直ぐ役立つ“攻めのIT投資”の秘訣をご紹介いたします。

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デジタルサイネージを広告商品として成り立たせるのは、実は簡単ではない。主なものでも、以下の3点を考えないとうまくいかないだろう。
(1)どこに、どう、何台置くかというロケーションの視点
(2)どんなディスプレイ・筐体をどんなシステムで配信するかというハードウェアの視点
(3)投下費用回収という導入コスト、広告販売の視点
このセッションでは、これらに独自のノウハウを持つ鉄道サイネージの専門家たちにその秘訣を聞く。さらに、最近駅に次々に導入された4kサイネージや多言語対応のタッチパネル式サイネージについてもディスカッションしていく。

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各種のセンサやデバイスの技術的な進歩により、各種の「自動化」の動きが世界各国で活発化しています。我が国でも、IT農業(農業機器の自動化)やIT施工(建設・建築機器の自動化)、さらには自動車の自動運転支援技術等、自動化に関する各種の技術開発が取り組まれており、新たなビジネスの可能性が広がっています。本セッションでは、自動走行支援技術の各種周辺技術の開発の最前線、特に自動車でのGNSSの活用(車線認識や走行支援等々)について紹介します。また、技術面だけでなく実用面についても目を転じ、「事故が起きた場合の法的責任がどうなるか」といった観点の問題も提起し、今後実用化に向けて解決が必要な課題とその段階についても議論します。

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サーバーの仮想化技術、動的再配置機能、クラウド環境技術の発展やモバイル端末の爆発的な普及に伴い、ビジネスのニーズやサイズがダイナミック変化する時代を迎えています。情報通信環境ではこれに対応するため、迅速で柔軟な、さらには、特定の位置や物理的な資源の状態に拘束されない、サービス提供のあり方が必要とされ、今日のITインフラ環境は、クラウド・ファースト時代、クラウド・ネーティブ時代と呼ばれます。ある環境から別の環境へ、あるプラットフォームから別のプラットフォームへ、あるいは、あるクラウド環境から別のクラウド環境へと、アプリケーションなどのワークロードの機動性がますにつれて、ネットワーク領域は、提供するサービスのポリシーとしての一貫性の確保やSLAを担保するソリューションの重要性がますます高まっています。このセッションでは、今日のワークロードの機動性を考察するとともに、ますます重要性を増しつつある、グローバルワイドでのローミング・アーキテクチャの技術動向についてもご紹介させていただきます。

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NHKは、2016年に8Kスーパーハイビジョンの試験放送を開始、2018年までに実用放送、東京オリンピック・パラリンピックの年2020年には本格普及を目指しています。あたかもその場にいるような臨場感や実際に物がそこにあるような実物感を実現できる8Kは、放送以外の分野でも様々な分野での応用が期待されています。2020年に向けたパブリックビューイングやデジタルサイネージの可能性についてお伝えします。

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HTML5を使ったアプリ開発が注目されて久しいが、その事情は刻々と変化している。すでにウェブ標準化団体W3CではHTML5仕様が勧告となったが、それで終わりではなく、その後も標準化は進んでおり、それに追随する形でブラウザーへの実装も進んでいる。このようにAPIが拡充されていく中、HTML5を使ったアプリ開発のアーキテクチャーも進化し続けている。本セッションでは、HTML5の最新技術動向、HTML5ベースのアプリ開発アーキテクチャー、HTML5の組み込み機器への応用など、HTML5を取り巻くトレンドを一挙公開する。

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マルチスクリーン型放送研究会は、2014年度下期、Ver2.0に進化したSyncCastを擁してセカンドスクリーンサービスによる新しいビジネスモデルの創造をテーマにビジネストライアルを展開し、本年1月~3月初旬で41放送局、163番組が集いました。本セッションでは、マルチスクリーン型放送研究会の今年度の狙いどころ、放送局横断型セカンドスクリーン連携システムSyncCastの機能進化、さらにビジネストライアルを通して見えてきたセカンドスクリーンサービスの可能性と実用化に向けた課題について実例を交えながらお話したいと思います。

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IEEEでは、超高速の400GbEと共に、低速な25GbEのプロジェクトも発足しています。では、いま何故 25GbE が必要なのか。本セッションでは、25GbEのマーケット需要や25GbEが生み出すテクノロジーシフトについて、業界の最新情報を説明します。また、この変化に対して、業界がどのように追随しようとしているか、IEEEや25G/50Gイーサネットコンソーシアムのアップデートを交えて紹介します。※逐次通訳あり

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ネットワーク機器の進化は、止まりません。SDNは、ネットワークの導入/更改の際、キーワードのひとつになりました。2014年には、当初期待されていた製品群もリリースされ、選択肢が増えています。通常、ネットワーク機器のハードウエアとファームウエアは同じベンダーが提供しますが、ベアメタルスイッチ/ホワイトボックススイッチの登場で、好みのハード/ソフトを組み合わせるトレンドも明らかになりました。本セッションでは、NI/SIer としてこれらの特徴を織り込んだ商用ネットワークを提供したノウハウを整理し、利用を検討される方に役立てることを目的とし、実績なども交えてご紹介いたします。

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これからのデータセンターおよびサーバールームは、ITインフラとしてだけではなく、経営基盤として企業の競争力の源となるべく新たな時代を迎えています。IoTやビッグデータ、モバイルコンピューティングに代表される爆発的なリソースの増大に伴って、生じたエネルギーコストの管理とCO2排出削減が財務およびCSRとして重要になっています。取り巻く環境には、IT資産管理や電源管理、空調管理を設計・運用・保守まで含めた総合ライフサイクルの最適化が必要となります。新時代のデータセンターのために今すべきことが何なのか、その最先端を本講演でご紹介します。この機会に是非ご参加ください。

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日本におけるビデオオンデマンドサービスのマーケットは、誕生からすでに数年を経て、まさにこれから大きな成長が期待される、第2期を迎えたと言えよう。個別課金型(T-VOD)が主流だったサービスは、各T-VOD事業者において月額会員制をパーシャルに導入するものも含めて、次第に月額定額制型(S-VOD)のサービスが一定の地位を占めるに至っている。日テレオンデマンド(T-VOD)の経験との比較考察を加えながら、月額定額制サービス(S-VOD)のHuluが目指すべきコンテンツ戦略の概略を述べたい。また、日本のプラットフォームとしてHuluの目指しているプラットフォームの在り方、コンテンツパートナー(コンテンツホルダー)との向き合いなど、プラットフォーム戦略に関しても言及したい。

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2020年に向けて、国内外よりの来街者が増加されることが容易に予想されます。不特定多数の来街者に対し、効率よく情報を伝え、ズムーズな目的地までの誘導を提示する。もしくは街の、施設の価値を魅力的に、タイムリーに提案していくなど、商業施設等におけるサイネージの役割がさらに重要になって来るかと思います。今回パネラーに三井不動産㈱、三菱地所㈱、森ビル㈱、各社のサイネージご担当者を迎え複合商業施設での先行展開の取り組みとして、各パネラー様より現状の活用事例のご紹介と運用の留意点。災害対応等の取り組み等をモデルケースとしてご紹介頂きながら、今後の商業施設サイネージのあり方の「スタンダードとは」を議論します。

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準天頂衛星システム「みちびき」が提供する高精度な測位情報により、様々な場面・サービスにおける利活用が期待されています。年頭に策定された新たな宇宙基本計画には、準天頂衛星7機体制の具体的な計画が初めて盛り込まれ、日本における衛星測位がかつてない脚光を浴び始めています。準天頂衛星4機体制の本格運用開始となる2018年を見据え、各地では準天頂衛星をはじめとした測位衛星を活用した実証実験が活発に進められています。「地域社会における安心・安全など日々の暮らしに密着した課題解決」、「人の移動やレジャーにおけるホスピタリティの向上」など、カーナビや携帯電話での道案内といった従来のGPSが持っている概念に留まることなく、さまざまな利活用が模索され続けています。本セッションでは、「みちびき」がもたらす高精度な測位を活用したビジネス領域の更なる拡大に向け、実証実験における具体的な事例を交えながら、「新たな利活用の発想に必要な着眼点」「アイデアを具現化していくためのポイント」などについて議論することで、新規事業分野の起想へ向けた手掛かりを提供します。

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スマートフォン、ウェアラブルデバイス、IoTなど経済的利便性が期待されて爆発的な拡大を続けるネットワークに、想像を絶するサイバーリスクが脅威となっている今、このリスクに対応することは可能なのか。Hardening Projectのメンバーが様々な側面から最新事情をメドレーで語る、スーパー・ブリーフィング。

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「ShowNet」は、産学からあつまった「NOCメンバー」のデザイン・監修のもと、Interop Tokyo出展各社の最先端の機器・技術を多数組み合わせて構築する、巨大な相互接続実証ネットワークプロジェクトです。このShowNetは、単に会場全体にネットワークサービスを提供するためだけに構築するのではなく、その設計方針、構築手法や採用されている技術の一つ一つがインターネットのさまざまな課題を乗り越えるモデルケースとなるべく構築されています。この「ShowNetテクニカルツアー&セッション」は、2時間の時間をかけて、展示会終了後、静けさを取り戻しつつある展示会場内で実物を見学しながら説明を受けるウォーキングツアーと、NOCメンバーによるセッションをセットにして実施します。このセッションに参加することで、ShowNetで採用されている設計・構築方針や最新の技術が、どのようにインターネットの課題を克服していくのかについて、深く学ぶことができます。


<タイムテーブル(6/10、6/11とも予定)>
集合場所 国際展示場2階 ホール4入口脇のShowNetウォーキングツアー ブリーフィングルーム前
17:30-17:50 受付
18:00-19:00 テクニカルツアー@展示会場
19:00-20:00 テクニカルセッション@展示会場内セミナールーム

※本ツアーは、事前登録制・有料(税込10,000円)です。参加当日、集合場所の
受付にて現金にてお支払いください。
※【NST-01】、【NST-02】は同一の内容となります。

お帰りは、会期終了時間後のため、お出口まで事務局スタッフがご案内します。

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2020年に向けて、街に広がるデジタルサイネージ。スマホの普及や進化とともに視認者に浸透するモバイルアプリ。2つのメディアが連携し、さらにIoTなどの新しいトレンドを受け入れることによって、デジタルサイネージとモバイルはもっと楽しく、便利なメディアとなって、新たなビジネス領域が生まれる予感がします。でも、デジタルサイネージとモバイルの連携は、これまでさまざまな事業者がいろんな取り組みをしてきたにもかかわらず、顕著な成功例が存在していません。デジタルサイネージとモバイルの連携にはどんな課題があるのか?どのようにすれば、成功に近づくことができるのか?パネルディスカッションを通じて明らかにします。

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これからの世界は、人口の増大と都市化の進展に伴って、生活に必要な様々な資源が不足する事態に直面すると予想されています。一方、日本では人口が大きく減少するなかで、現在のインフラや社会制度を支えていかなければなりません。NECグループは、こうした社会課題に対して、優れたICTアセットを活かして、実社会の様々な事象から、従来ではなし得なかった新たな社会価値を創造して、「人が豊かに生きる」社会の実現に貢献していきます。今回の講演では、ICTが持っている「リアルタイム」「ダイナミック」「リモート」という価値の源泉からみた、これからのコンピューティングとネットワークのあり方を展望し、NECグループが注力する、ICTを活用した新たな価値創造と、安全で安心なサイバーワールドの実現について、事例を交えながらご説明いたします。

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Bluetooth Low Energy (BLE)を用いたiBeacon等の屋内測位技術の広がりとともに、位置情報を商業利用して成功する事例が確実に増えつつあります。例えば、東急電鉄の武蔵小杉駅では、武蔵小杉東急ストアの店内にBluetooth端末や音声端末を設置し、位置情報などに応じてスマートフォンアプリに情報配信を行いました。その結果、リアル店舗近くのターゲティングにより従来では成し得なかった圧倒的な送客効果を実現するのみならず、リアル店舗集客における「CPA(コストパーアクション)」・「通過・来店率・回遊行動・ユーザー生活圏・性別・年代・該当ユーザーのリピート来店」までもが把握可能になりました。本セッションでは、これら位置情報の商業利用の成功事例を紹介し、今後への期待を議論します。

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クラウドやモバイル、ビッグデータ、IoTといったICTのメガトレンドが、ビジネスひいては社会全体に大きな変革をもたらしつつある。あらゆる業種・ビジネスでデータの高度活用の機運が高まる中、文字どおりの中央データ基盤たるデータセンターには、この先10年でどのような役割や機能が求められるのか。国内唯一のデータセンター専門メディア「データセンター完全ガイド」に蓄積されたナレッジを基にわかりやすく解説する。

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 あらゆるモノがインターネットに繋がり、モノとモノがつながる時代のコミュニケーションはどのようなものなのだろうか?テキストコミュニケーションからビデオ、音声、センサーコミュニケーションへと進化していく今、五感と想像力を活かしたコミュニケーションが大切になると考える。スマートフォンや身近なデバイスはすでにテキスト以上のコミュニケーション手段を搭載しており今後さらなる「脱テキスト」コミュニケーションが加速すると考える。
 当セッションは2015年に国内外で開催されたIoT関連イベントで出展されていたIoTプロダクトの紹介と、その先に見るコミュニケーションについて考察を述べる。

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無線ネットワークの技術的進歩が、従来の有線ネットワークの代替という位置 づけとなり、無線ネットワークを前提としてネットワーク全体をデザインするこ とが求められています。HPが提案する有線/無線統合ネットワークがもたらす簡素化されたネット ワーク は、Software-Defined Networking (SDN)を実現するインフラとして投資対効果 の高い最適なネットワークを提供します。HPはSDNをEthernet以来のネットワー クにおける大きなムーブメントと捉 え、アプリケーションからコントロール可 能なネットワークを実現するために、標準化の枠組みの元でオープンなネットワークを推進しています。本セッションでは、HPで 実現するネットワーク簡素化の価値につき、HPネッ トワークの最高技術責任者であるマーク・キャロルよりご紹介いたします。

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当社の10年以上にわたる豊富な構築・運用保守サポートの経験に基づき、システム監視や不正侵入検知(IPS/IDS)などのセキュリティソリューションの事例をご紹介いたします。
・システム監視ソリューション:
 WhatsUp Gold
 HP Network Node Manager i
 SNMPcなどの構築・運用サポートの事例紹介
・不正侵入検知(IPS/IDS)ソリューション:
 Cisco FirePOWER(SourceFire)の構築・運用保守サポートの事例紹介

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コミュニケーション装置として機能し、使うためのデジタルサイネージとは?デジタルサイネージは、見るだけでなく、スマホとの連携やセンサーとの連携など機能的にも進化し、施設や店舗、リアルイベント、公共空間などあらゆる生活の場面に溶け込むようになってきました。そのような中で、機能し、使われるデジタルサイネージがどう進化していくのか?ユーザーの体験やインターフェイスはどうあるべきなのか?Tokyo Motion Control Network(TMCN)のメンバーとセンサーやBeacon、スマホアプリ、AIなどを活用した実例を交えながら機能するデジタルサイネージの未来を模索します。

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モノのインターネット(IoT)は、企業が競争力を変換するための重要な機会を提供しています。この数年で多くの企業が、スマート接続されたデバイス、サービス、およびそのエコシステムに対応した製品やサービスを作成、提供し始めています。 2020年までに500億以上のデバイスからデータが収集され、それらのデータを処理、分析する能力を備えた企業が市場の勝者になると言われています。当セッションは、IoT時代の洞察をご紹介し、戦略的観点から企業がどの様にIoTを有効活用することにより、ビジネスメリットを享受できるかについて講演します。金融、流通、メデイア、ヘルスケア、通信、農業、鉱業、運輸、公共、公益等々、業種業態にかかわらずこのIoTの大波にさらされます。経営者はこの波にダイナミックに企業を変革させる必要性と取り残されるリスクを理解し、対応をするべきと考えます。

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屋内測位を利用した安心・安全ソリューションや、サービスの実施が活発化しています。背景には、2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた整備(国内外の来場者向けの対策等)などがあります。また、国や自治体等も、屋内空間の利用については積極的な動きを見せており、2014年も実証実験が推進され、一定の効果をおさめています。本セッションでは、屋内空間を中心に、2014年までの実証実験などの結果をもとに、解決が必要な課題を整理し、今後の活動についたフレームについて発信します。

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システムが抱える脆弱性に企業としてどう対応し続けていけば良いのか、また、手法が巧妙化しているサイバー攻撃からどう企業の資産を守るのかといった終わりのない脅威や増え続けるリスクに対して、理解、管理、対応し続けることは、企業にとっては頭を悩ます永続的な課題です。本セッションでは、このような課題にすばやく適用する次世代型のTripwire脆弱性管理ソリューション、セキュリティ構成管理ソリューションを中心にご紹介するとともに、さまざまなITベンダーとセキュリティ情報、脅威インテリジェンスを共有し提供しているTripwireの取り組みがどう企業セキュリティにメリットをもたらすかについても、合わせてご紹介いたします。

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クラウドコンピューティングの導入が一般化してきた現在、ユーザ環境とパブリッククラウドを連携するハイブリッドクラウド環境の実現に向け、本格的なネットワーク仮想化の導入が必要とされる時代がすぐそこまでやって来ています。ネットワーク仮想化を実現するには、ホストCPUに負担かけないオーバーレイ方式の実現、仮想スイッチの高性能化、拡張性の高いストレージI/Oなど、様々なハードウェアオフロード機能を利用する必要があります。このセッションでは、ネットワーク仮想化を支えるさまざまなハードウェアオフロード機能をご紹介するとともに、100ギガビット対応インターコネクト製品をご紹介させていただきます。

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スマートフォンの急速な普及に伴って、さらなる注目を浴びる「020戦略」。「020」は顧客の購買行動を把握する上で欠かすことのできないキーワードとなりその仕組みは来店機会を作るだけではなく、多様化した顧客層に応えうるオウンドメディアを創出し、マーケティングに活かすことができる仕組みが求められています。本セッションでは、ネットからリアル店舗への来店促進・購買促進を指す「020」を活用したインバウンド戦略の取り組み事例などを含め、020マーケティングを推進するソリューションをご紹介します。

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テレビ局でソーシャルビッグデータが現状どのように活用されているかをご紹介させていただきます。また、”ビッグデータの本質的な価値≒近未来予測ができること”ですが、この近未来予測を活用することにより今後どのように時代がかわるのかについて未来を語ります。

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次世代ファイアウォールでお馴染みのパロアルトネットワークスですが、脅威インテリジェンスクラウド、5月に新規販売開始のアドバンストエンドポイントプロテクションを含めたエンタープライズプラットフォームで企業のセキュリティを守る戦略をお伝えします。3月に発表された「AutoFocus」サービス、その他最新情報をお伝えします。

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2016年1月よりスタートする「マイナンバー制度(社会保険・税番号制度)」。全ての民間企業ではマイナンバーへの対応が必須となり、『特定個人情報の適正な取扱いに関するガイドライン』に記載されている内容に沿った運用・管理体制が求められます。本セッションでは、マイナンバー制度の概要と、導入する前に企業がしておくべきこと、必要となるセキュリティ対策をご紹介いたします。

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過去に通信基盤はアナログからデジタルに変革が行われ、新しいサービスや品質で市場経済に大きな衝撃をもたらしました。NFVの実現化により、通信基盤は新たな変革期を迎えようとしています。NFVの出現は、これまで特殊通信機器ベンダーの寡占市場だった通信基盤が、デルのような標準的なハードウエア機器を提供するベンダーが市場に参入することで大きく揺れ動き始めています。本セッションではNFVを解説するとともに、デルの市場に対する視点や取り組みについてご紹介いたします。

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ウェブ技術で作られるデジタルサイネージ端末が注目され始めている。デジタルサイネージの端末においてコンテンツの再生は、これまで企業独自の仕組みが使われてきた。そのため、端末はシステムにロックインされ、ハードウェアの流用はできなかった。一方、ウェブサイネージとはウェブブラウザーベースでコンテンツを再生する仕組みだ。端末側に標準化技術であるウェブ技術を採用することで、システムは端末を自由に選べる端末開放の時代がやってくる。本セッションでは、ウェブサイネージのマーケット上における意義から技術的な仕組みについて、実際にウェブサイネージプレーヤーを開発してきた経験を元に包み隠さず解説する。

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欧米・国内でオープンデータの動きが活発化しています。しかし、欧米では、オープンデータによる事業創出が活発であることに比べて、我が国ではまだ少数にとどまっています。一方で、日本でも、イギリスにおける「Social Impact Bond」(事業収益ではなく、社会的成果に対してリターンが得られる仕組み)のような仕組みの検討や、大阪市によるBusiness Improvement District(BID)条例の制定など、地域活性化の動きも目立ってきています。オープンデータを利用した事業モデルには、地域活性化を目指すものや、事業収益を目指すものがあり、それぞれにおいて適切な施策と組み合わせることが必要ではないかとの議論もあります。本セッションでは、オープンデータを利用した事業創出に向けて、「何を突破することが必要」なのか、また「誰と手を組めば良いのか」などについて活発に議論し、事業創出に向けたフレームワークについて整理します。

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わが国が東京オリンピックを迎える2020年に向けて、インターネットはその姿をますます変えていくでしょう。本講演では、更なるスピードアップ、自動化、IoTをはじめとする新しい応用などなどが進展し、そして、ますますサイバーセキュリティが重要になっていくインターネット技術の潮流と今後について、初心者の方にもわかりやすく、また、識者の方にもなんらかのヒントを差し上げられるようにお話ししたいと思います。

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・ とある商業施設からいただいた、「ICTを活用して、お客様の屋内回遊行動を可視化してほしい」というご要望から、【人流解析(じんりゅうかいせき)】の開発がスタートいたしました。
・ 当社は、「お客様が持ち歩く、スマートフォンアプリ」+「施設内に複数設置のBeacon」という組み合わせにより、館内回遊行動データ取得の独自モデルを考案いたしました。
・ 国内でも有数の規模を誇る「名古屋PARCO」を舞台に、多くのお客様のご協力で得た行動データを用い、他に類を見ない「人流解析・調査報告」を実施いたしました。既存の分析手法(施設入口の「カウントセンサー」や、お客様の「カードご利用履歴」など)からは知ることのできない、施設運営に役立つ結果が得られた、として、高い評価をいただいております。
・ 本セッションでは、【人流解析】の仕組み、実案件での調査結果の一例をご説明するとともに、当社が今思い描き開発中の「リアル店舗マーケティング」の一端をご紹介いたします。

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クラウド利用の本格化、アプリやデータ量の急増する中、ハイブリッドITの可視化・最適化・管理は欠かせない。WAN最適化、ネットワーク・アプリケーションパフォーマンスモニタリング市場をリードするリバーベッドがいつでもどこでも快適な環境を実現する技術、事例を紹介。

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クラウドやスマートデバイスの浸透によりセキュリティ境界はネットワークを守るファイアーウォールからアプリケーションへのアクセスを管理する「認証システム」に代わりました。また、認証の対象は社員から取引先や顧客へと拡大し企業のIAM (ID管理/アクセス管理) は大きな転換期を迎えています。こうした中、利用者の利便性を損なう事なく自らの情報を守るために必要な認証方式とはどのような物なのか?SaaSやWebAPIなど認証連携先の拡大にどう対応していくか?など企業に求められるこれからの認証基盤ついて解説します。

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テレビ局もビッグデータを活用する時代です。テレビ朝日は番組に関連するインターネットサービスにより生成されるデータを、視聴者の番組への興味や購買行動としてビッグデータ化するためのシステム基盤を構築しました。番組を中心としたビッグデータの構造を紐解きつつ、Amazon RedshiftとTableauによるマーケティング機能やハイブリッドキャストへの応用など具体的な活用事例について紹介します。

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益々グローバル化が進む世界経済において、インターネットを中心とする情報通信産業は経済発展の中心を担っていますが、これまで、米国と比較して、欧州市場と日本の交流は未開拓分野であると言えます。そこで、日欧連携による「グローバルインターネット産業」を形成するべく、一般財団法人インターネット協会では「日墺交流委員会」を設置することと致しました。具体的には、欧州におけるインターネット利活用の状況を、欧州における東西のゲートウェイ的存在のオーストリアとの交流を通じ会員に情報提供することを目的とし、平成27年度に新たな委員会活動を開始致しました。特に、発展のパートナーを求める東ヨーロッパ諸国との交流を含め、会員企業にとっても欧州ビジネス展開に役立つというウィン・ウィンの活動を展開する予定です。そこで、本委員会の設立を記念して、本講演を開催することとし、インターネットビジネスにおける日墺交流の意義、オーストリア政府の同新システムの概要、その行政サービスの概要、EUにおけるオーストリアの果たす役割、また、東欧各国とオーストリア政府との連携の概要等についてお話しいたします。

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近日公開

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2015年、訪日外国人は過去最高の1500万人を超えると噂されており、多言語でのご案内が必要となるなか、タッチパネルなどを搭載したインタラクティブなサイネージは、ひとつの解決策になると期待されている。一方、しかし、街中を見てみると、ユーザーの期待を満足させないタッチパネルサイネージや、そもそも気がつかれない、使われない案内サイネージもある。成功と失敗を分けるものは何なのか。サイネージ業界の新進気鋭のパネラーを迎えディスカッション。

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今後有望なロケーションビジネスの1つに、製造現場やサービス現場のスマート化と、それに伴う作業支援や安全性向上、業務分析、品質管理、人材育成などがあります。本セッションでは、空港旅客業務等の支援にビーコン測位とスマートウォッチ等のウェアラブルデバイスを活用した実証事例や、プラントでの作業支援にAR(拡張現実)技術を活用した実事業の事例を紹介します。また、研究開発段階技術のサービス現場での実証事例を紹介し、今後の産業ロケーションビジネス(Location Business x Smart Workplace)の展開についての課題と可能性を検討します。

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広告需要が拡大し続けているデジタルサイネージ。それらを活用している広告主は、メディアとしての価値をどう考えているのだろうか。今回はDSJとして初めて基調講演の中で、日本を代表する広告主からその考えを聞く。マーケティングツールとしてのデジタルサイネージやそのクリエイティブに焦点を当てパネルディスカッションを行なう。業界関係者にとっては必聴の講演になるに違いないだろう。

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10:30-12:00 『標的型メール攻撃』対策に向けたシステム設計ガイド」のご紹介
会場:国際会議場201号室

<講演者>
IPA 独立行政法人情報処理推進機構
技術本部セキュリティセンター情報セキュリティ技術ラボラトリー
研究員
佳山 こうせつ

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会場:国際会議場201号室

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□13:00-13:20

キーノート:
行政電子化と文字情報基盤

<講演者>
内閣官房
政府CIO補佐官
平本 健二

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□13:20-13:50

文字情報基盤事業の状況と導入ガイド

<講演者>
IPA 独立行政法人情報処理推進機構
技術本部国際標準推進センター
国際標準推進センター長
田代 秀一

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□13:50-14:20

文字情報基盤を活用した住民情報系システムの再構築-札幌市の取り組み-

<講演者>
札幌市 総務局
情報化推進部システム開発担当課
システム開発担当係長
小澤 秀弘

=============================
□14:20-14:50

マイナンバー時代の文字情報基盤-川口市の取り組み-

<講演者>
川口市
企画財政部
情報政策課長
大山 水帆

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□14:50-15:20

番号制度へ向けた文字情報基盤の活用と実践

<講演者>
文字情報技術促進協議会
田丸 健三郎
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15:20-15:30 休憩
=============================
□15:30-17:00
パネルディスカッション:
文字情報基盤導入の利点と課題~クラウド時代における文字と相互運用~

パネリスト:平本 健二、小澤 秀弘、大山 水帆、田丸 健三郎
司会:田代 秀一

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エン・リダ

ファーウェイ 法人向けICTソリューション事業グループ プレジデン 兼
ファーウェイ・ジャパン 代表取締役会長

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杉本 誠司

杉本 誠司

株式会社ニワンゴ 代表取締役社長

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村井 純

村井 純

慶應義塾大学 環境情報学部 学部長・教授

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柴崎 亮介

柴崎 亮介

東京大学・空間情報科学研究センター・教授

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ジョン・ヘルナンデス

ジョン・ヘルナンデス

シスコ
バイス プレジデント兼ジェネラル マネージャ
カスタマー コラボレーション ビジネス

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ジョン・ヘルナンデスは、シスコのコラボレーション テクノロジー グループ担当バイス プレジデント兼ジェネラル マネージャです。シスコのカスタマー コラボレーション戦略の立ち上げと構築を行い、カスタマー ケア市場向けのシスコ ソリューションの研究開発を管理しています。従来のコンタクト センター テクノロジーをソーシャル メディア、ネットワークベースのマルチメディア レコーディング、Web 2.0 エージェント ワークスペースやビデオと統合することで、事業や組織が顧客との結びつきをさらに深め、より積極的な関係を築けるようにするというのがヘルナンデスのビジョンです。また、シスコの営業チームやパートナーとともに市場投入に関する活動にも積極的に参加しています。これまでには、シスコのユニファイド コミュニケーションの市場投入戦略を担当する UC ビジネス ディベロップメントのシニア ディレクターとしての経験があり、ユニファイド コミュニケーションを世界中の市場に出すために、シスコの各組織との連携を強化してきました。2002 年 12 月にシスコに入社する前は、Genesys Telecommunications および Nortel Networks の E ビジネス ユニットにおいて、さまざまな管理業務に携わってきました。



南 俊行

南 俊行

総務省 情報流通行政局 審議官

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中村 伊知哉

中村 伊知哉

慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授
デジタルサイネージコンソーシアム 理事長

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杉本 誠司

杉本 誠司

株式会社ニワンゴ 代表取締役社長

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村井 純

村井 純

慶應義塾大学 環境情報学部 学部長・教授

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柴崎 亮介

柴崎 亮介

東京大学・空間情報科学研究センター・教授

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クリス・スペイン

シスコ
バイスプレジデント
エンタープライズ インフラストラクチャー&ソリューション グループ

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クリス・スペインは、エンタープライズ インフラストラクチャー&ソリューショングループで製品管理を担当するバイス プレジデントです。製品管理グループおよびシスコの企業向けインフラストラクチャーソリューションを統括しています。クリスは、ITネットワーキングおよびテレコミュニケーションの業界で30年以上の経験があります。シスコに入社する前はAruba Network社で、製品マーケティングおよび技術マーケティングのバイス プレジデントを務めていました。また、Juniper Networks社、 Network Equipment Technology(NET)社、General Datacomm社で管理職や技術職の経験があります。


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三浦 デニース

マークロジック(株)
代表取締役 日本法人代表

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堀江 貴文

SNS(株)
ファウンダー

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1972年、福岡県生まれ。SNS株式会社ファウンダー。現在は自身が手掛けるロケットエンジン開発を中心に、スマホアプリ「TERIYAKI」「焼肉部」「755」のプロデュースを手掛けるなど幅広い活躍をみせる。HORIEMON.COM(http://horiemon.com/)の人気コーナー「WITH」では『テクノロジーが世界を変える』をテーマに、各界のイノベーター達に堀江自らがインタビュワーとなり取材したものを連載中。有料メールマガジン「堀江貴文のブログでは言えない話」の読者は1万数千人の規模に。2014年8月には会員制のコミュニケーションサロン「堀江貴文サロン」をスタートした。近著に『我が闘争』『ゼロ』など
Twitterアカウント:@takapon_jpその他、詳細は HORIEMON.COM (http://horiemon.com/)へ。

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前田 泰宏

経済産業省
大臣官房政策評価広報課
課長

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1988年4月 旧通商産業省入省/2010年6月 内閣官房長官秘書官/2011年1月 経済産業省商務情報政策局サービス政策課長 2012年8月 製造産業局自動車課長/2014年7月 現職、2014年10月 内閣官房参事官併任

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サンジェイ・カプーア

VP of Global Marketing, A10 Networks, Inc.

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Sanjayは20年以上に渡り、世界で成功をおさめたいくつかのテクノロジー企業でグローバルマーケティングを経験してきました。A10ネットワークスでは、アプリケーションネットワークやセキュリティの分野でのグローバルブランドをリードし、需要を拡大しマーケットシェアや利益を増加する責任を担っています。SanjayはA10前はNominum在籍し、CMOおよび戦略担当上級副社長を務め、ネットワークインフラストラクチャのソフトウェア会社から「デジタルマーケティングと加入者行動分析」のマーケットリーダーへと、企業を変革させることに成功しました。また、現在ブランドのソートリーダーシップからカスタマーアドボカシー (顧客支援) にまで広がっている国際レベルのデジタルマーケティング機能を生み出しました。Nominum以前は、Juniper Networksのソフトウェア部門の最高戦略責任者であり、ここで事業ポートフォリオのSDN/NFVへの再編を主導しました。それ以前は、Juniper NetworksとCisco Systemsにおいてマーケティング、製品、および全般的な管理職を15年以上経験し、革新的なインフラストラクチャの自動化および分析プラットフォームを市場にもたらし、数十億ドルもの大規模なネットワーク、セキュリティ、データセンタービジネスにおいて主導的地位を確立しました。

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鈴木 茂樹

総務省 情報通信国際戦略局 局長

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昭和56年 郵政省入省
平成23年 総務省総合通信基盤局電波部長
平成24年 総務省情報流通行政局郵政行政部長
平成25年 総務省大臣官房総括審議官(広報、政策企画(主)担当)
平成26年 総務省情報通信国際戦略局長

中村 伊知哉

慶應義塾大学 教授/融合研究所 代表理事
(一社)デジタルサイネージコンソーシアム 理事長

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1961年生まれ。京都大学経済学部卒。慶應義塾大学で博士号取得(政策・メディア)。1984年、ロックバンド「少年ナイフ」のディレクターを経て郵政省入省。通信・放送融合政策、インターネット政策を政府で最初に担当するが、橋本行革で省庁再編に携わったのを最後に退官し渡米。1998年 MITメディアラボ客員教授。2002年 スタンフォード日本センター研究所長。2006年より慶應義塾大学教授。内閣官房知的財産戦略本部検証・評価・企画委員会座長、内閣官房 クールジャパン戦略会議などの委員を務める。社団法人融合研究所所長、社団法人デジタルサイネージコンソーシアム理事長、デジタル教科書教材協議会事務局長、NPO「CANVAS」副理事長、ミクシィ社外取締役などを兼務。著書に『コンテンツと国家戦略』(角川Epub選書)、『中村伊知哉の新世紀ITビジネス進化論』(ディスカバリートゥエンティワン)、『デジタル教科書革命』(ソフトバンククリエティブ、共著)『デジタルサイネージ戦略〜電子看板最前線〜』(アスキー・メディアワークス、共著)、『デジタルサイネージ革命』(朝日新聞出版社、共著)、『通信と放送の融合のこれから』(翔泳社)、『デジタルのおもちゃ箱』(NTT出版)、『日本のポップパワー』(日本経済新聞社、編著)、『インターネット、自由を我等に』(アスキー出版局)など。
Twitter @ichiyanakamura
Facebook 中村 伊知哉(https://www.facebook.com/ichiya.nakamura)

小笠原 陽一

総務省 情報通信国際戦略局 情報通信政策課 課長

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昭和63年4月郵政省入省(官房人事局要員訓練課)
平成19年10月総務省 情報通信政策局情報通信作品振興課長
平成23年7月総務省 情報流通行政局衛星・地域放送課長
平成25年6月総務省 情報流通行政局情報流通振興課長
平成26年1月総務省 情報通信国際戦略局情報通信政策課長(現職)



舘 剛司

公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
テクノロジーサービス局 局長

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1989年、大阪大学 大学院工学研究科 電気工学・修士課程修了。同年、日本電信電話株式会社(NTT)入社。映像伝送サービスにおける品質評価法の研究、映像伝送システムの開発などに従事。
1997年、米国カリフォルニア大学バークレー校 経営工学・修士課程修了。1998年より、次世代IPネットワークの開発、サイバーセキュリティ分野の研究開発戦略の策定などに従事。2007年より、オープンソースソフトウェアに関する技術支援、外部アライアンス戦略策定に従事。2010年より、知的財産に関する戦略策定に従事。2013年より、米国のR&D子会社(NTT Innovation Institute, Inc.)設立とサイバーセキュリティ分野のR&D計画管理に従事。2014年より組織委員会へ出向し、2020年大会の運営や準備活動に必要なネットワーク・情報システムなど技術全般に関する計画策定、開発、運用、サポートなどを統括。

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テイト クリストファー

コネクトフリー(株)
代表取締役総合開発責任者兼CEO

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昭和63年米国ワシントン州生まれ。Macを3歳で使い始め、4歳でHTMLによる開発、5歳でC言語によるソフトウェア開発を始める。15歳で高校を飛び級卒業。17歳でロン・コンウェイから投資を 受け、Zooomr社をシリコンバレーで創業、19歳で日本に入国。平成20年4月に株式会社ブルーブリッジを創業。次世代通信の問題解決を担うべく、平成26年3月にコネクトフリー株式会社を設立し、 CEOに就任。平成27年1月より内閣官房知的財産局から有識者として認められ、クールジャパン戦略推進会議などに出席、現在に至る。

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伊藤 貴史

ソニービジュアルプロダクツ(株)
テレビ事業部 B2B事業推進室
統括課長

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2003年にソニー株式会社に入社。ソフトウェアエンジニアとして、ネットワーク・メディア技術の研究開発、およびデジタルテレビをはじめとする商品開発に従事。
2007年 名古屋大学大学院工学研究科 博士後期課程修了 博士(工学)
2015年よりソニービジュアルプロダクツ株式会社にて業務用ディスプレイビジネスに従事。

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西川 徹

(株)Preferred Networks
代表取締役社長

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IPA2005年上期未踏ソフトウェア創造事業「抽象度の高いハードウェア記述言語」開発代表者。
2006年第30回ACM/ICPC世界に出場し、その仲間と共にPreferred Infrastructureを設立。
2007年東京大学大学院修了。2013年情報処理学会ソフトウェアジャパンアワード受賞。
2014年Preferred Networksを設立、代表取締役兼最高経営責任者を務める。

江崎 浩

東京大学 教授 WIDE Project 代表 

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1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了
同年4月 (株)東芝 入社 総合研究所にて ATMネットワーク制御技術の研究に従事。
1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学 CTR(Centre for Telecommunications Research)にて客員研究員。 高速インターネットアーキテクチャの研究に従事。
1994年ラベルスイッチ技術のもととなるセルスイッチルータ技術を IETFに提案し、その後、セルスイッチルータの研究・開発・マーケティングに従事。IETFのMPLS分科会、IPv6分科会では、積極的に標準化活動に貢献している。
1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。
2005年4月より現職(東京大学 情報理工学系研究科 教授)WIDEプロジェクトボードメンバー。
MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、ISOC(Internet Society)理事(Board of Trustee)。
日本データセンター協会 理事/運営委員会委員長。
工学博士(東京大学)。


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柴崎 亮介

東京大学
空間情報科学研究センター
教授

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東京大学・空間情報科学研究センター・教授、生産技術研究所教授(兼担) 工学博士。1980年東京大学工学部卒、同大学院修了(1982年)。建設省土木研究所、東京大学工学部助教授、同大学生産技術研究所助教授を経て、1998年より空間情報科学研究センター教授。国内・海外を対象に、実世の3次元マッピング、人や車両などの移動体データの解析技術、観測データとシミュレーションモデルを同化した広域・リアルタイムモニタリング技術などに関する研究を進めている。ISO・TC211(地理情報専門委会)、GEO(地球観測グループ)、OGC Moving FeatureSWG、ICSU/WDSにも貢献。

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澤田 純

日本電信電話(株)
代表取締役副社長

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昭和53年4月日本電信電話公社入社
平成10年2月NTT America,Inc Vice President
平成12年5月NTTコミュニケーションズ株式会社 経営企画部 担当部長(.com bit General Manager)
平成14年7月同 コンシューマ&オフィス事業部 企画部長
         同 経営企画部 担当部長兼務
平成15年7月同 IPインテグレーション事業部 関西支店長
平成15年10月同 関西支店長
平成18年6月同 経営企画部長
平成20年6月同 取締役 経営企画部長
平成23年6月同 常務取締役 経営企画部長
平成24年6月同 代表取締役副社長 経営企画部長
平成25年6月同 代表取締役副社長
平成26年6月日本電信電話株式会社 代表取締役副社長

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岩佐 琢磨

(株)Cerevo
代表取締役

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1978年生まれ、立命館大学大学院理工学研究科修了。2003年から松下電器産業(現パナソニック)株式会社にてネット接続型家電の商品企画に従事。2007年12月より、ネットワーク接続型家電の開発・販売を行なう株式会社Cerevo(セレボ)を立ち上げ、代表取締役に就任。世界初となるインターネットライブ配信機能付きデジタルカメラ『CEREVO CAM live!』や、既存のビデオカメラをライブ配信機能付きに変えてしまう配信機器『LiveShell』シリーズなどを販売。

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坂村 健

東京大学
大学院情報学環
教授

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1951年東京生まれ。1984年からオープンなコンピュータアーキテクチャTRONを構築。TRONは携帯電話、家電、デジタル機器、自動車、宇宙機の組込OSとして世界中で多数使われている。現在ユビキタス社会実現のためIoTの研究を推進。2002年1月よりYRPユビキタス・ネットワーキング研究所長を兼任。『ユビキタスコンピュータ革命』、『不完全な時代』、『毛沢東の赤ワイン』など著書多数。IEEEフェロー。2003年紫綬褒章、2006年日本学士院賞受賞。

木下 剛

シスコシステムズ(同)
専務執行役員

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シスコシステム合同会社において専務執行役員として、IoEイノベーションセンターを担当。
現職に就く以前は、日本を含むアジア太平洋地域におけるエンタープライズネットワーキング事業統括を務めていました。
現在、インターネット協会(IAjapan)副理事長、IPv6普及・高度化推進協議会理事、新経済連盟IoT価値創造ワーキンググループの主査を務めており、積極的な社外活動を通じたインターネットの発展へ業界のメンバーとともに取り組んでいます。

藤原 洋

(株)ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO
(株)ナノオプトメディア代表取締役社長
(一財)インターネット協会副理事長

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1954年福岡県生まれ。1977年京都大学理学部卒業。東京大学工学博士(電子情報工学)。日本アイ・ ビー・エム(株)、(株)日立エンジニアリング、(株)アスキーを経て、動画像符号化方式の研究・標準化活動を行いMPEGの創設に参画後、1996年12月、インターネット技術に関する研究開発企業(株)インターネット総合研究所を設立。同社代表取締役所長に就任、現在に至る。2005年宇宙・環境エネルギーベンチャー(株)ナノオプトニクス・エナジーを設立。同社取締役会長。2012年4月、(株)ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEOに就任。現在、(一財)インターネット協会副理事長、慶應義塾大学環境情報学部特別招聘教授、慶應義塾大学大学院プロジェクト研究教授、SBI大学院大学副学長を兼務。2010年4月大学共同利用法人自然科学研究機構経営協議会委員、2011年4月独立行政法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙科学評議会評議員、2013年12月総務省ICT新事業創出推進会議構成員、2014年1月電波政策ビジョン懇談会構成員に就任。

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立花 良範

アクセンチュア(株)
デジタルコンサルティング本部
マネジング・ディレクター

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92年にアクセンチュアの前身企業に入社。その後、通信・ハイテク業界を中心に多数の大規模SIにてアーキテクト・プロジェクトマネジメントを経験。現在はデジタル コンサルティング本部の運営責任を担うマネジング・ディレクターであり、デジタル・マーケティングの専門組織、アクセンチュア・インタラクティブの統括も務める。多様な業界におけるデジタル戦略立案からデジタル・テクノロジーを活用した変革の実行・運用まで幅広く従事。

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アンシュル・サダナ

Arista Networks, Inc.
上級副社長 エンジニアリング担当

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Anshul Sadanaはネットワーキング業界において10年以上、エンジニアリング管理、設計•ソフトウェア開発に従事しています。Anshulは2007年にアリスタに入社し、アリスタの次世代製品の製品定義と開発の優先順位を担当しています。彼はまた、すべてのシステムエンジニアリングとカスタマーエンジアリングのリーダーです。前職のシスコで、Catalyst4500および4900製品ラインの開発を指揮し、戦略的にユーザーとの関係を築きあげました。イリノイ大学でコンピューター科学の修士号を取得。ウォートンビジネススクールでMBAを取得しています。

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ジョン・ローマン

ロックウェル・オートメーション
アジア太平洋地域 マーケティング
統合アーキテクチャ 部長

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ジョン・ローマンは、ロックウェル・オートメーションのアジア太平洋地域で、統合アーキテクチャ部長を務めており、プログラマブルコントローラ、モーション制御、ソフトウェア、ヒューマンマシンインターフェイス、状態監視などの、統合アーキテクチャ製品の事業管理とマーケティングの責任者です。2000年にロックウェル・オートメーションに入社し、米国で10年間営業を担当していました。2010-2013年は、ソリューション&サービス事業部でマーケット開発部長を務め、コマーシャルマーケティング業務を担当していました。

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マーティン・カサド

VMware, Inc. Senior Vice President and General Manager, Networking and Security Business Unit

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マーティン・カサドはVMware フェロー、ならびにネットワーキング セキュリティ ビジネスユニットの上級副社長兼ゼネラルマネージャーです。Nicira Networks 社の共同創立者で最高技術責任者 (CTO)だったカサドは、2012 年の VMware による Nicira 社買収を機に VMware の一員となりました。カサドはSoftware-Defined Net work およびネットワーク仮想化の流れを作った功績を認められ、2007年にスタンフ ォード大学(Stanford University)のコンピュータ サイエンス学部で科学の博士 号を取得しています。2005年にスタンフォード大学の修士号を取得した際には、在 学中にIP 分析を行う Illuminics Systems 社を共同創立しました (同社は 2006 年に Quova 社が買収)。­­­スタンフォード大学に移る以前は、ローレンス・リバ モア国立研究所の情報運用保証センター (IOAC) でネットワーク セキュリティの 研究を行っていました。業界をリードするイノベーターの一人として認識されてお り、ビジネスインサイダー社の「Enterprise Techで最強の50名」、フォーブス社の 「次世代イノベーター」、ビジネス·ジャーナル社の「シリコンバレーの40才以下の40名」として紹介されており、2013 年の優れた若手コンピュータ技術者として Gra ce Murray Hopper 賞を受賞しています。

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ウィリアム・ワーカー

ファーウェイ
ICTコンバージェント・ソリューション、キャリア・ビジネス・グループ
プリンシパル・アーキテクト

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ウィリアム・ワーカーは、通信事業者向けネットワーク事業ソリューション管理部門に所属するICTコンバージェント・ソリューションのプリンシパル・アーキテクトで、エンタープライズ、IT、システム・アーキテクチャ分野で25年以上の経験を持ちます。ワーカーはICT変革ソリューション・チームをリードし、NFV(Network Functions Virtualization:ネットワーク機能の仮想化)、M2M(Machine to Machine:マシン・ツー・マシン)、分析、スマートシティに加え、デジタル化されたコマース、身元確認、セキュリティに焦点を当てた新たな機能における通信事業者のイニシアチブに注力しています。

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ロス・アンダーソン

ウインマジック本社
グローバルセールス・エンジニアリング担当バイスプレジデント

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世界中で最も複雑かつ厳格なセキュリティが要求される組織で15年以上のITセキュリティの経験を有する。現在WinMagic社のグローバル・セールス・エンジニアリング担当の副社長。2011年にウインマジックに入社する前は、General Dynamicsで米国国土安全保障省の市民権・移民業務局の脆弱性管理システム、米国沿岸警備隊のSIPRNet、米国空軍の司令部ネットワークシステム及び機密ネットワークシステムなどの重要なシステムのセキュリティ管理を担当。

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ロバート・メイ

フォーティネット
プロダクトマネージメント バイスプレジデント

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ロバート・メイは、プロダクトマネージメントを担当するバイスプレジデントで、これまで11年強に渡りフォーティネットの製品戦略に重要な役割を果たしてきました。ネットワーキングおよびセキュリティ業界におけるエンジニアリングとプロダクトマネージメントで、17年以上の経験を有するメイは、2件の特許を保持し、その他出願中の特許も数多くあります。フォーティネット入社以前は、ネットワーキングソフトウェアに特化した製品のエンジニアリングに携わる上級職を歴任し、ノーテルネットワークス、カナダ宇宙機関、IPインフュージョンでエンジニアリングおよびマーケティングを担当していました。メイはカナダ屈指の名門大学、ブリティッシュ・コロンビア大学でコンピュータサイエンスの理学士号を取得しています。

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チャールズ ファーランド

ニュアージュ・ネットワークス  ビジネス開発担当副社長

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ニュアージュ・ネットワークス、ビジネス開発担当副社長。ネットワーク領域において18年以上にわたりグローバルレベルの営業活動、ビジネス開発と先進技術のプロモーション活動に従事。現職就任以前においては、Blade Network Technology(BNT)において、副社長としてEMEA地区の営業統括責任者、IBMにおいて、System Networking部門のEMEA統括責任者、さらに、SDN製品のグローバルセールスならびにビジネス開発責任者を歴任。SDNエバンジェリストとして、ワールドクラスのSDNイベントに多数登壇し、SDN技術やビジネスの普及発展に貢献するとともに、業界をリードしつづけている。


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落合 淳

日本放送協会 メディア企画室 
副部長

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1989年 東京大学大学院工学系研究科卒 同年NHK入局。科学・環境番組部ディレクター、チーフプロデューサーとして、主にNHKスペシャル、クローズアップ現代、特集番組、サイエンスZEROなどの科学ドキュメンタリーを制作。2013年6月より現職。NHKメディア企画室で、主に8Kスーパーハイビジョンの企画立案、コンテンツ制作等を担当。

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松崎 耕介

シュナイダーエレクトリック(株)
代表取締役副社長
IT事業本部バイスプレジデント

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学歴
昭和54年 3月茨城県立水戸第一高等学校 卒業
昭和59年 3月京都大学工学部合成化学科 卒業

略 歴
昭和59年 4月 日本アイ・ビー・エム株式会社入社
平成13年 7月 IBMコーポレーション(米国IBM) 上席副社長補佐
      ニューヨーク勤務
平成15年 1月 日本アイ・ビー・エム株式会社
      ストレージ・システム製品事業部長
平成16年11月同 理事 ストレージ・システム事業部長
平成17年 4月同  理事 通信・メディア・公益事業担当
平成18年 5月同 理事 マーケティング担当
平成20年10月同 執行役員 ゼネラル・ビジネス第三事業担当
平成22年 1月同 執行役員 ゼネラル・ビジネス事業担当
平成26年 1月同 常務執行役員 エンタープライズ事業本部 製造・流通事業部長
平成26年11月 シュナイダーエレクトリック株式会社入社
平成27年 1月同 代表取締役副社長 IT事業本部バイスプレジデント
                                   (平成27年1月現在)

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船越 雅史

HJホールディングス(同)
職務執行者社長

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1962年生まれ、奈良県出身。早稲田大学政治経済学部政治学科卒。日本テレビ放送網入社・編成局配属。2010年に編成局ライツ審査部担当副部長となり、著作権契約業務、配信、DVD等の海賊版対策業務に携わる。以降コンテンツ事業局ライツ事業部長としてコンテンツビジネス全般、アニメ制作業務、出版事業に携わる。2014年4月にはHJホールディングス合同会社ヴァイスチェアマン(日本テレビ出向)。「日テレオンデマンド」設立メンバー。

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遠藤 信博

NEC
代表取締役 執行役員社長

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マーク・キャロル

Vice President, Advanced Technology Group and CTO, HP Networking
Hewlett-Packard Company

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Mark Carroll, Vice President of Advanced Technology Group and CTO for HP Networking, leads the technical and strategic direction of the HP Networking Business Unit. In his role at HP, mark oversees the technical and strategic direction for Data Center, Enterprise as well as Converged Campus and SDN.

Mark previously worked at Qualcomm, where he served as Vice President, Engineering and Product Management, Wireless Infrastructure and Networking. In this role, he was responsible for connectivity and networking products. He grew the business 28% y/y with Wi-Fi and processor leadership products attaining #1 in retail and enterprise market segments.

Prior to Qualcomm, Mark was Vice President, Engineering and Product Management, Linksys Division at Cisco, where he led engineering and product management for carrier, SMB and retail and created cloud networking-based products and services for enterprise and home. While at Cisco, he held additional leadership roles as Chief Technology Officer and Senior Director of Engineering for the Service Provider Technology Group.

Mark has been an integral part of the telecommunications and networking business for 25 years, holding GM, CTO and VP Engineering roles with Qualcomm, Cisco, and other companies including Stratacom, Siemens, IBM and ROLM systems where he introduced first-time industry products into the market. Additionally, Mark founded two startups in networking and hospitality sectors and completed 10 successful merger and acquisition deals in the networking, SW and consumer markets.

Mark has served on multiple boards including non-profit Tuberous Sclerosis Alliance and California Polytechnic University - San Luis Obispo and holds several patents. He has a B.S. in Electrical Engineering and Physics and currently lives in Saratoga, California.

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ジョン・シュローダー

米国マップアール・テクノロジーズ
最高経営責任者兼共同創業者

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ジョン・シュローダーは、2009年のMapR創設より会長兼CEO(最高経営責任者)を務めております。
MapR創設以前は、Calisa Technologies(現マイクロソフト)の最高経営責任者、Rainfinity(現EMC)の最高経営責任者、Brio Technologiesの製品、マーケティング担当上級副社長、Compuwareのゼネラルマネージャ等、データ、ストレージ、BI関連のエンタープライズ向けソフトウェアの上級職を歴任しております。

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スチュアート・スコリー

アカマイ・テクノロジーズ・インク
セキュリティ部門担当シニア・バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー

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テクノロジーおよび製品管理の分野において20年を超える経験を有す。アカマイ入社前は、分散型サービス妨害(DDoS)保護サービスの世界的なリーダーであるProlexicの社長を務める。Prolexic入社前は、Physicians Interactiveの最高責任者。その他、Allscriptsにおいて製品管理および事業開発部門の上級管理職を担当。ITの応用におけるリーダーシップと顕著な功績が認められたCTO/CIO贈られる、Illinois Technology Association の 2010 Spotlight Award を受賞。

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ルネー・ボンヴァニー

パロアルトネットワークス
最高マーケティング責任者

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ルネーはエンタープライズIT業界においてマネジメントとマーケティングに関する25年以上の経験を持っています。Serena Software社においてマーケティング、SaaS、およびIT担当上級副社長を、またSAP社ではグローバルマーケティング担当上級副社長を、さらにそれ以前にはBusiness Objects社でCMOなどを歴任し、コーポレートコミュニケーション、フィールドマーケティング、プロダクトマーケティングなどあらゆるマーケティング活動を指揮しました。それ以前は、VERITAS Software社のワールドワイドマーケティング担当上級副社長の職にありました。また、Oracle社ではプロダクトマーケティング担当副社長として10年間従事し、Oracleデータベース製品ラインを統括するとともに、Oracle MagazineおよびProfit Magazine各誌の編集責任者を務め、Oracleの開発者プログラムであるOracle Technology Networkを共同で立ち上げました。

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宮川 晋

NTTコミュニケーションズ(株)
技術開発部
担当部長 ネットワーク・エバンジェリスト 博士(工学)

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1992.3 東京工業大学 理工学研究科 情報工学専攻博士前期課程修了 修士(工学)
1995.3東京工業大学 理工学研究科博士後期課程修了 博士(工学)
同4. 日本電信電話株式会社入社 ソフトウェア研究所配属
1997.3~ NTT Multimedia Communications Laboratories(米国シリコンバレー)
2002.4~ NTTコミュニケーションズ 先端IPアーキテクチャセンタ(現 技術開発部) 担当部長
NTT入社以来一貫して主にIPv6を中心としてインターネット技術の研究・開発・実用化に従事。

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川瀬 賢二

(株)パルコ・シティ
代表取締役社長

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1992年にパルコ入社。店舗勤務、人事部、経営企画室、事業戦略室等を経て社長室長。2012年、かつて自ら設立に携わったパルコ・シティの代表取締役社長に就任。先進的なICT活用戦略を進めるPARCOのグループ企業として、全国のショッピングセンター、専門店のICT活用を支援する。商業施設の運営・支援ノウハウに基づくコンサルティングをパルコグループ以外の全国各地の商業施設へも提供しており、豊富な事例と先進の技術の組み合わせによる商業施設支援能力は高い評価を受けている。

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クリスチャン ルップ

オーストリア共和国連邦首相府
オーストリア共和国連邦電子政府推進本部

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2003年にオーストリア政府の電子政府イニシアティブの事務局長に就任。2005年以降、ICTや電子政府普及活動を行うオーストリア共和国連邦電子政府推進本部のスポークスマンとして国内外で活動しています。ルップ氏はウイーン経済大学にて情報科学、マーケティングと経営学を学び、マネージメントコンサルティング(CMC)にて学位を取得しました。デジタル開発の専門家として、20冊以上の本を執筆し、EC, OECD, 世界銀行、国連などで数々の委員会に参加してきました。また、eSkillの教育活動も行っており、国際ヨーロッパ大学にて革新的なスタートアップ企業の創出にも貢献しています。2013年にはオーストリアのデジタル化への貢献を評価され、大統領よりオーストリア共和国有功栄誉金章の表彰を受けました。

藤原 洋 

(株)ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO
(株)ナノオプトメディア代表取締役社長
(一財)インターネット協会副理事長

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1954年福岡県生まれ。1977年京都大学理学部卒業。東京大学工学博士(電子情報工学)。日本アイ・ ビー・エム(株)、(株)日立エンジニアリング、(株)アスキーを経て、動画像符号化方式の研究・標準化活動を行いMPEGの創設に参画後、1996年12月、インターネット技術に関する研究開発企業(株)インターネット総合研究所を設立。同社代表取締役所長に就任、現在に至る。2005年宇宙・環境エネルギーベンチャー(株)ナノオプトニクス・エナジーを設立。同社取締役会長。2012年4月、(株)ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEOに就任。現在、(財)インターネット協会副理事長、慶應義塾大学環境情報学部特別招聘教授、慶應義塾大学大学院プロジェクト研究教授、SBI大学院大学副学長を兼務。2010年4月大学共同利用法人自然科学研究機構経営協議会委員、2011年4月独立行政法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙科学評議会評議員、2013年12月総務省ICT新事業創出推進会議構成員、2014年1月電波政策ビジョン懇談会構成員に就任。




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水口 孝則

NTTコミュニケーションズ(株) 
技術開発部 担当部長

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1971年生まれ。NTTコミュニケーションズ 技術開発部 ボードメンバ。 1993年 NTTに入社。インターネット構築・運用に従事。1997年 NTT国際通信株式会社に出向。国際ISP網(AS7515)を立ち上げ、ネットワーク運用に従事。2000年 米国Verio(AS2914)の買収により、ネットワークを統合し国際Tier-1 ISP(GIN)を立ち上げ。2006年、NTTコミュニケーションズ 開発部門(先端IPネットワークセンタ)に異動。IPv6移行技術、ネットワーク運用技術の開発に従事。

有村 淳矢

ジュニパーネットワークス(株)
技術統括本部 シニアシステムズエンジニア

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2003年国内大手システムインテグレーターに入社。通信事業者担当のネットワークエンジニアとして全国規模のネットワークプロジェクトを経験し、2010年ジュニパーネットワークスに入社。以降、通信事業者/サービスプロバイダ担当エンジニアとしてインターネットバックボーン、VPN、データセンター、仮想化技術といった幅広い領域での業務に従事。


槙島 和紀

華為技術日本(株)(ファーウェイ・ジャパン)マーケティング&ソリューションセールス本部ソリューションマーケティング部シニアソリューションマネージャー

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ネットワーク機器およびサーバ製品の技術エキスパートを14年以上経験した後、現在はSDN/NFV関連製品の販売推進に関わる技術エキスパートとしてソリューション構築とマーケティングを担当。


西野 大

(株)ブロードバンドタワー Cloud&SDN研究所所長日本インターネットエクスチェンジ(株)取締役InteropTokyo2015 NOCアドバイザリーメンバー

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1993年 東京工業大学 大学院 物理学専攻 修士課程を修了。
1994年、個人向け商用インターネットプロバイダRIMNETの起ち上げに参画。
1996年、株式会社インターネット総合研究所の設立に参画し、同社のメンバとと もに、日本初の商用インターネットエクスチェンジである日本インターネットエ クスチェンジ株式会社(JPIX)の起ち上げに携わる。
2013年、株式会社ブロードバンドタワー Cloud&SDN研究所の設立と同時に現職に 就任。


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西原 英二郎

サントリービジネスエキスパート(株)
宣伝部 課長代理

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1996年 慶應義塾大学 法学部 法律学科 卒業
サントリー株式会社 入社 千葉支店
2000年 名古屋支社
2002年 市場開発本部
2006年 北海道支社
2010年 株式会社電通アドギア 出向
2013年 サントリービジネスエキスパート株式会社 宣伝部
現在に至る

山崎 晋吾

パナソニック(株) ブランドコミュニケーション本部 宣伝部 アドメディア推進室 雑誌・WEB・OOH課 課長

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1995年 松下電器産業入社
宣伝事業部 クリエイティブ部配属
(AV商品や携帯電話を中心にテレビCMや平面広告等の制作を担当)

2010年 アドメディアセンター配属
(全社マスコミ宣伝のメディア購買部門)

2012年から、雑誌・WEB・OOHの責任者として従事
OOHの現場も担当


吉田 勝広

(株)オリコム 
メディア推進室 シニアディレクター

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